「スマホ依存」改善に向け特定臨床研究を開始

このページを印刷する

~2024年度以降の医療現場でのアプリ実用化を目指して研究を推進~

  • KDDI株式会社
  • 株式会社KDDI総合研究所
  • 国立大学法人東京医科歯科大学

2021年10月12日

KDDI株式会社 (本社: 東京都千代田区、代表取締役社長: 高橋 誠、以下 KDDI)、株式会社KDDI総合研究所 (本社: 埼玉県ふじみ野市、代表取締役所長: 中村 元、以下 KDDI総合研究所)、国立大学法人東京医科歯科大学 (東京都文京区、学長: 田中 雄二郎、以下 東京医科歯科大学) は、東京医科歯科大学のネット依存外来の患者を対象に「スマホ依存」(該当項目へジャンプします注1) の改善に向けた特定臨床研究 (以下 本特定臨床研究) (該当項目へジャンプします注2) を2021年10月13日から開始します。
本特定臨床研究では、KDDIとKDDI総合研究所が提供するスマートフォンアプリ「みまもるZO」(以下 本アプリ) を活用します。ネット依存外来の患者は中高生の子どもが多く、親子間のコミュニケーションを促進し関係を改善することで、スマホ依存軽減の度合いを検証します。
また、KDDIグループは、本特定臨床研究や脳神経科学とAIを活用したスマホ依存の改善・予防に関する共同研究 (該当項目へジャンプします注3) の結果などをもとに、医療現場での利用を想定したスマートフォンアプリの2024年度以降の実用化を目指します。

特定臨床研究のイメージ

<本特定臨床研究のイメージ>

■背景

  • KDDIとKDDI総合研究所が実施したアンケート調査 (該当項目へジャンプします注3) では、約4人に1人 (約25%) がスマートフォンの長時間利用に問題を感じており、その中の約83%が、スマートフォンの利用を改善したいと回答しています。また、同調査では、全体の約74%の方が、睡眠時間の減少、視力の低下、生活習慣の乱れなどの悪影響があると回答しています。
  • スマホ依存は、発達障害、学校などでのストレス、家庭内不和などにより引き起こされることがあります。家庭内不和は、親の過剰な干渉、親子間のコミュニケーション不足による信頼感の喪失、保護者の育児ネグレクトなどが原因で、現状は具体的な薬による処方の術がなく、家族支援プログラムといった介入が主な対処となっています。

■本特定臨床研究の概要

本特定臨床研究は、以下を目的に実施します。

  • スマホ依存の改善に向け、患者への適切な接し方について支援を行う本アプリの有効性および安全性の評価
  • 本アプリにより、患者のスマートフォンによるインターネット使用関連行動の改善評価

スマホ依存の改善に向けた本アプリ

<スマホ依存の改善に向けた本アプリ>

本アプリは、患者 (子ども) 用、保護者用の2つで構成されています。家族ぐるみで適切な対処法を工夫することで症状や問題行動の解決を図る家族療法に基づき、子どものスマートフォン利用状況に応じて保護者用のアプリに適切なタイミングで子どもとのコミュニケーションの取り方を助言するなど、親子間のポジティブなコミュニケーションを促進させるための介入を行います。

■各者の役割

KDDI ・本アプリの開発
・収集されたデータに基づく有効性の評価など
KDDI総合研究所
東京医科歯科大学 ・医療現場における本アプリの有効性および安全性の評価
・倫理審査手続き
・ネット依存外来患者および保護者への研究への協力依頼など

3者は、本共同研究を通じて、誰もが適切にスマートフォンを利用できる安心で豊かなデジタル社会の実現を目指します。

(参考)

■スマホ依存への取り組み

  • KDDI、KDDI総合研究所、東京医科歯科大学は、2020年8月25日に共同研究契約を締結し、東京医科歯科大学のネット依存外来の患者に対する実態調査を通じて、「スマホ依存」の調査と解明を進めてきました (該当項目へジャンプします注4)。客観的に数値化した情報を医師とも共有することで、病態解明、治療および治療効果の検証に活かすことを目指しています。
  • 加えて、KDDIとKDDI総合研究所は「スマホ依存」の実態解明を加速させるため、2020年7月から人工知能を応用したデータドリブンで高度な脳活動計測・解析技術で実績のある株式会社国際電気通信基礎技術研究所 (本社: 京都府相楽郡精華町、代表取締役社長: 浅見 徹、以下 ATR) と脳神経科学とAIを活用した「スマホ依存」の改善・予防と、新型コロナウイルス感染症によるライフスタイルの変化が「スマホ依存」、「ゲーム障害」などに与える影響調査に関する共同研究を開始しています (該当項目へジャンプします注5)。

■KDDIの取り組み

KDDIは、これからも事業を通じてさまざまな社会課題の解決に取り組み続けるという決意をこめ、2030年を見据えたKDDIのSDGs「新規ウィンドウが開きますKDDI Sustainable Action~私たちの『つなぐチカラ』は、未来のためにある~」を策定しました。このたびの取り組みは、「心をつなぐ~安心で豊かなデジタル社会構築~」に該当します。


  • ニュースリリースに記載された情報は、発表日現在のものです。
    商品・サービスの料金、サービス内容・仕様、お問い合わせ先などの情報は予告なしに変更されることがありますので、あらかじめご了承ください。