2019年1月22日
国立大学法人長崎大学大学院工学研究科 (本部: 長崎県長崎市、学長: 河野 茂、以下 長崎大学)、システムファイブ株式会社 (本社: 長崎県長崎市、代表取締役社長: 佐藤 康彦、以下 システムファイブ)、KDDI株式会社 (本社: 東京都千代田区、代表取締役社長: 高橋 誠、以下 KDDI)、長崎県五島市 (市長: 野口 市太郎、以下 五島市) は、五島市における「マグロ養殖の基地化」の実現を目的とした、IoTシステムの実証実験 (以下 本実証実験) に成功しました。これにより、海水の採水から赤潮検知、漁業者への通知までの時間を約98%削減することを実現しました。
五島市では「マグロ養殖の基地化」を目指し、クロマグロの養殖に取り組んでいます。クロマグロは他の魚種に比べて赤潮に対する脆弱性が約10倍高く (注1)、クロマグロの死滅を防ぐため、赤潮の早期検知が重要です。しかし、赤潮を検知する既存の計測方法 (注2) では簡易的な計測しかできず、精度や時間的観点から迅速な赤潮への対応が困難という課題があります。
本実証実験では、ドローンを活用した多地点・多深度採水、およびディープラーニングを用いた画像解析による有害プランクトンの判別、ドローンによる空中からの赤潮分布状況の把握、クラウド経由での漁業者への赤潮状況の早期通知を実施しました。今後、本取り組みを推進し、マグロ養殖における赤潮被害の低減を目指します。
なお、本実証実験は、2018年度総務省IoTサービス創出支援事業 (注3) の一環として実施しています。
<海水採水の試験場>
<海水サンプリング画像収集ロボットシステム「AKABOT II」>
<画像解析による有害プランクトンの識別および計数>
<リアルタイム通知システム>
今後も4者は、五島市における「マグロ養殖の基地化」の実現を目指すとともに、漁業者の負担軽減、作業の効率化に取り組んでいきます。さらに、2019年度以降にはAIを活用した「赤潮予報」の提供を目指していきます。
詳細は別紙をご参照ください。
検知タイムラグ
既存の方法 (注2) では、海水の採水から赤潮発生検知、漁業者への通知まで約12時間を要するため、リアルタイムの対策が困難なことによりマグロ養殖の赤潮被害が甚大なものとなっている。
検知タイムラグ
海水の採水から赤潮検知、漁業者への通知までの所要時間をIoTシステムにより、約15分に短縮 (作業時間を約98%削減)。
<IoTシステム構成図>