テレイグジスタンス (R) 技術を活用した遠隔操作ロボットの量産型プロトタイプMODEL Hを開発 および、ロボット旅行体験イベントの実施

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～最先端技術とモバイルネットワーク技術を組み合わせ、5G時代における新しい体験価値を共創～

  • Telexistence株式会社
  • KDDI株式会社

2018年5月29日

KDDI株式会社 (本社: 東京都千代田区、代表取締役社長: 高橋 誠、以下 KDDI) が、5G時代におけるロボットビジネスの共創やロボティクス関連技術の共同開発を視野にコーポレート・ベンチャー・ファンド「KDDI Open Innovation Fund」を通じて出資しているTelexistence株式会社 (本社: 東京都港区、代表取締役CEO: 富岡 仁、以下 TX Inc.) は、このたび、テレイグジスタンス (R) (遠隔存在) 技術・VR・通信・クラウドを活用した空間を超える遠隔操作ロボットの量産型プロトタイプ MODEL Hを開発しました。

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KDDIとTX Inc.は、2035年には約10兆円に達するとされる国内ロボットビジネス市場において、人の能力の拡張を軸としたサービスロボットの開発を推進し、通信とロボティクスの融合により、人間生活の飛躍的な向上、および各産業の高度化を主導していく明確なビジョンを共有しています。

また、両社は今後、5G時代の象徴的なテクノロジーであるテレイグジスタンス (R) 技術を活用したロボットの遠隔操作体験を一般のお客さまにも体験いただけるイベント (2018年夏頃) を実施する予定です。

なお、本イベントは、小笠原返還50周年記念事業の一環として、東京都小笠原諸島における観光資源のロボット旅行体験「TELEXISTENCE TRAVEL」を、島への玄関口である竹芝地区で先進技術を取り入れた街づくりを進めている東急不動産株式会社 (本社: 東京都港区、代表取締役社長: 大隈 郁仁)、鹿島建設株式会社 (本社: 東京都港区、代表取締役社長: 押味 至一)、一般社団法人CiP協議会 (本部: 東京都港区、理事長: 中村 伊知哉) と共同で検討しています。

■遠隔操作ロボット量産型プロトタイプMODEL Hについて

<KDDIによる取り組み>

  • 5G時代を見据え、KDDIグループが有する伝送技術を活用し、映像伝送の低遅延化に成功
  • 商用のモバイルネットワーク (LTE) を活用した操作耐久試験を実施し、他の商用通信とロボット操作用通信の両立を確認

<量産型プロトタイプMODEL Hの特長>

製品化前提に使いやすさ、耐久性の向上、起動・使用開始時間の短縮、デザインの洗練、独自クラウドインフラ、移動体通信・インターネット対応を実現しました。

主な具体的特長は以下となります。

  • コックピット側 (操作側)

    • 可搬型ケースに制御コンピューター、赤外線3D位置測定、VRや触覚機器を内蔵し、大幅にコンパクト化
    • 触覚提示デバイスのモジュール化およびUI/UXの向上

  • ロボット側

    • インターネットを使用した低遅延な視聴覚/触覚の伝送
    • 量産を想定した機構設計の確立
    • 製品化を想定したロボットの外装デザインの確立
    • ホイールによる移動機能により、遠隔地を動き回る体験を実現
    • 可搬重量の大幅な向上
    • バッテリー駆動が可能

■遠隔操作ロボット量産型プロトタイプMODEL Hの画像


KDDIは、「通信とライフデザインの融合」を推進し、"ワクワクを提案し続ける会社"として、TX Inc.とともに5G時代におけるロボティクスビジネスの共創を促進し、新しい体験価値を創造していきます。

(参考)「Telexistence (テレイグジスタンス (R)) 技術」について
テレイグジスタンス (R) とは、遠隔のロボットを自分の分身として利用し人間を時空の制約から開放しようとする概念です。1980年に世界で初めて東京大学名誉教授の舘暲博士によって提唱されました。遠隔に置かれたロボットのセンサ情報をオペレーターが受けながら、ロボットを制御することにより、遠隔におけるタスクを実行するマスター・スレーブ型のロボットシステムの発展形式です。人間型ロボットメカニズム、制御、視覚、聴覚、触覚のセンシング、人間の運動計測、人間への視覚、聴覚、触覚提示、データ伝送など、ロボット工学、バーチャルリアリティ、通信、ヒューマンインタフェース、認知心理学など多岐にわたる知識、技術、ノウハウが基となっています。

■量産型プロトタイプMODEL Hの画像は新規ウィンドウが開きますこちらよりダウンロードいただけます。

  • 「テレイグジスタンス (R)」は、テレイグジスタンス株式会社の登録商標となります。
  • ニュースリリースに記載された情報は、発表日現在のものです。
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