2017年7月31日
ホームIoTサービス「au HOME」を提供するKDDI株式会社 (本社: 東京都千代田区、代表取締役社長: 田中 孝司、以下 KDDI) は、熱中症 (注1) を発症したことのある子供を持つ働く母親を対象に、「保護者不在時の自宅における子供の屋内熱中症に関する意識調査」を実施しました。
子供だけでの留守番や行動が増える夏休みは、熱中症の発症件数の多い時期でもあります。近年、熱中症による事件・事故が多数報じられている中、自宅内での熱中症の実態調査結果をまとめましたのでお知らせします。
女性の社会進出が進むに伴い、児童のいる世帯における仕事を持つ母は2012年度から2016年度の5年間で63.7%から67.2% (注2)、共働き世帯は2012年度から2016年度の5年間で1136万世帯から1227万世帯 (注3) へと増えてきています。
子供だけで過ごす時間が増える夏休みですが、猛暑の予報もあり熱中症への注意も欠かせません。熱中症というと炎天下での発生を想像しがちですが、実際は屋内での発生も多く、6歳~15歳の小中学生における熱中症による救急搬送人員のうち、自宅や学校・児童施設などでの発生率は45%を超えており (注4)、見えない危険からいかに子供を守るかの細かい目配りも必要です。
このような状況の中、子供だけで過ごす時間が増える夏休み期間に向けて、保護者不在時の自宅内における子供の屋内熱中症への意識などの実態を浮き彫りにするため、調査結果をまとめました。
■調査概要
調査方法: ウェブにより実施
調査期間: 2017年7月7日~7月11日
調査対象: 熱中症 (注1) を発症したことのある小学生から高校生の児童と同居する自宅外で就業している母親
有効サンプル数: 300名
■回答者プロフィール
年齢: 25歳~67歳
地域: 全国
働き方: 主に家の外で働く、もしくは在宅ワークと半々で働く
詳細は別紙をご参照ください。
別紙:<<夏休み、子供の留守番大丈夫?>> 働く母親の7割が在宅キッズの"屋内"熱中症を心配 心配が「仕事に影響」8割、スマホで確認サービス「利用したい」7割超