KDDI社員が「2024 Japan AWS Top Engineers」、「2024 Japan AWS All Certifications Engineers」の2部門に選出

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2024年6月21日

KDDI株式会社

KDDIは、アマゾン ウェブ サービス (以下 AWS) より、技術力や実ビジネスでの実績などを評価されたAWSパートナーのエンジニアに与えられる「2024 Japan AWS Top Engineers」にKDDI社員1名が初めて選出されたことをお知らせします。また、AWS認定資格をすべて保有し高い技術力を有するエンジニアとして「2024 Japan AWS All Certifications Engineers」に13名が選出されました。

「2024 Japan AWS Top Engineer」とは、AWS Partner Network (APN) (注1) に参加している会社に所属しているAWSエンジニアを対象にした日本独自の表彰プログラムです。特定のAWS認定資格を持ち、AWSビジネス拡大につながる技術力を発揮した活動を行っている方、または技術力を発揮したその他の重要な活動や成果がある方を、Japan AWS Top Engineersとして、AWSが審査し選出します。
特性のAWS認定資格を取得するだけでなく、AWSが設けたクライテリアに基づく審査により選出されることから、高い技術力を有することに加え、成果や実績を挙げていることも証明します。

「2024 Japan AWS All Certifications Engineers」とは、AWS Partner Network (APN) (注1) に参加する企業に所属してAWSエンジニアを対象とした表彰プログラムです。AWS認定資格 (全12資格) を保持していることが条件で、AWSの厳正な審査により選出されます。
AWS認定資格の全12資格を取得することは難易度が高いことから、高い技術力を有していることを証明します。

■「2024 Japan AWS Top Engineer」: 選出者1名 (Category: Machine Learning)

[1] ビジネス事業本部 プロダクト本部 システム技術部 御田 稔

KDDIシステム技術部 兼 KDDIアジャイル開発センター テックエバンジェリスト。自ら内製開発に携わりながら、培ったナレッジや自社エンジニアを社外へ発信中。著書「Amazon Bedrock 生成AIアプリ開発入門」/AWS Samurai 2023/AWS Community Builder/KDDI Cloud SAMURAI 2021/JAWS-UG運営 (東京支部、SRE支部、NW-JAWS)

■「2024 Japan AWS All Certifications Engineers」: 選出者13名

[1] ビジネス事業本部 プロダクト本部 システム技術部 御田 稔

  • 2024 Japan AWS Top Engineerと合わせて選出

[2] ビジネス事業本部 プロダクト本部 システム技術部 森 恒成

入社後、法人のお客さま向けシステム開発の提案・要件定義・設計・構築、および、システムアーキテクトとして自社プロダクトの開発を担当。特に、クラウドネイティブのアーキテクチャを得意としており、より早く価値提供を実現し、お客さまのビジネスに貢献できるよう日々の業務に従事中。

[3] ビジネス事業本部 プロダクト本部 システム技術部 西河 侑亮

KDDIに入社後、インフラエンジニアとして法人のお客さま向けにサーバー関連案件の提案・構築業務を担当。その後、アジャイルでのアプリケーション開発業務にデベロッパーとして従事し、現在はプロダクト本部 DXシステム技術部に所属、法人のお客さま向けおよび社内向けの開発案件におけるアーキテクトとして、主にAWSを活用したシステムの提案・設計・開発に尽力中。

[4] ビジネス事業本部 プロダクト本部 システム技術部 石島 寛也

2016年4月に入社後、プロダクトのサービス企画に3年間、官公庁向けのLAN関連の提案・構築・運用・保守業務を約4年間経験。
その後、現部署で、AWSを活用した法人向けのウェブアプリケーションの開発に従事しており、ビジネスとテックをかけ合わせるフルスタックエンジニアを目指して、日々尽力中。

[5] ビジネス事業本部 プロダクト本部 KDDIアジャイル開発センター 笹子 義弘

2014年にエンジニアとしてインターネットプロバイダー企業に入社。アプリ開発とスマートホームサービス立ち上げを経験。
2019年、KDDIへ転職。KDDIアジャイル開発センターでauHOMEやオンライン教育サービスの開発に従事。
現在はグループ企業のサービス開発プロジェクトでスクラムマスター兼フルスタックエンジニアとして、サービス開発を推進中。

[6] ビジネス事業本部 プロダクト本部 KDDIアジャイル開発センター 末光 一貴

2016年4月KDDI入社、2022年7月よりKDDIアジャイル開発センターに兼務出向。
自社サーバーの運用監視業務、エネルギー関連アプリの開発業務を経て、生成AI技術に関する検証やプロダクト開発、業務効率化を推進中。2024年3月、AWS Community Builderに選出。

[7] ビジネス事業本部 ソリューション推進本部 プロダクトソリューション部 野村 宏明

入社後、重点領域のAzureのセキュリティ拡販施策を支援、ならびに民間のお客さま向けにAWSの設計・構築やガイドライン作成業務に従事。また官公庁のお客さま向けにマルチクラウド案件の入札に向けた提案やそれに伴う課題解決も担当。現在はガバメントクラウドチームに所属し、主に品質管理を担当中。

[8] ビジネス事業本部 ソリューション推進本部 KDDIデジタルセキュリティ 加藤 誠也

2021年4月入社。セキュリティ監視設備の運用管理や更改対応、クラウド移行対応や新製品のPoCなどの業務を担当。その後、社内システムの開発業務を行いつつ、既存設備の冗長化やセキュリティ監視設備の高度化施策を担当中。

[9] コア技術統括本部 ネットワーク開発本部 ソフトウェア開発部 岩崎 正寛

入社後、5G SA (Stand Alone) (注2) 企画開発、5G実証実験、3GPP標準化活動など、5Gに関連する最新技術の企画開発業務を担当。現在はデベロッパーとしてAWSを活用しながら、5G SAサービスを支えるモバイルインフラの設計・開発業務を担当中。

[10] コア技術統括本部 ネットワーク開発本部 キャリアクラウド開発部 上野 将典

入社後、プライベートクラウド用HaaS (Hardware as a Service) の機能開発を担当。
オンプレミス設備に加え、一部機能の実装にAWSを活用し、オンプレミスとクラウド両面の設計・開発に従事。

[11] コア技術統括本部 IoT技術本部 IoT技術部 原田 涼太郎

入社後、4G LTEの基地局の運用監視業務、コネクティッドカー関連システムの開発業務に従事。
現在はデベロッパーとしてAWSを活用した5G関連システムの開発・データ分析基盤の構築業務を担当中。

[12] コア技術統括本部 情報システム本部 システムマネジメントサービス部 松本 健太郎

CCoE (AWSなどのパブリッククラウドの社内利用推進) 業務を経て、現在は社内のAWSシステムの構築・運用・改善を実施しつつ、そのノウハウを社内ベストプラクティスとして共有する活動に従事中。

[13] コア技術統括本部 ソリューション技術運用本部 ソリューションネットワーク技術部 佐野 憲司

新卒でKDDIに入社以来、SD-WANを活用した法人向けネットワークサービスやCisco SASEの開発に従事。現在は、ソリューション技術運用本部のソリューションネットワーク技術部に所属し、オンプレミスからAWSへのシステム移行に伴うインフラの設計・開発業務を担当中。

AWSが広く利用される中、AWSを活用するには技術的な専門知識が必要とされ、知識を証明するAWS認定資格の重要性が高まっています。
KDDIにおいても、自社プロダクトやサービスの開発でAWSの活用が進む中、AWSを利活用できる人財が求められており、技術的なスキルを明示できる認定資格の取得、および、技術的なスキルを発揮した成果、実績を創出することも各部門で奨励されています。

KDDIのグループ会社である新規ウィンドウが開きますアイレット株式会社 (以下 アイレット) の社員も同様にAWSより選出されています。詳細は新規ウィンドウが開きますこちらをご確認ください。

KDDIとアイレットは今後もAWSに関する高度なスキルを保持する体制を構築するとともに、グループ内の連携強化することでDX支援・開発を強化し、DX事業の拡大を目指します。

「2024 Japan AWS Top Engineer」の詳細は新規ウィンドウが開きますこちらをご確認ください。

「2024 Japan AWS All Certifications Engineers」の詳細は新規ウィンドウが開きますこちらをご確認ください。

  • 注1)
    AWSを活用してシステムの開発、仮想サーバーの構築、そしてコンテンツの配信などを行っている企業向けのグローバルコミュニティのこと。
  • 注2)
    コア設備や基地局なども含めて5G専用の技術と設備で構成した5Gサービスのこと。5G SAにより、5Gの高速・大容量通信に加え、ネットワークスライシングなどの技術を活用した新たな価値提供を可能にする。
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