「KDDIリベラルアーツプログラム for Business」を法人向けに提供開始 ~ビジネスに活きるリベラルアーツが学べるオンライン映像学習で、企業の人材育成を推進~

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2023年5月10日

KDDI株式会社

KDDIは2023年5月10日から、ビジネスパーソン向けオンライン映像学習プログラム「新規ウィンドウが開きますKDDIリベラルアーツプログラム for Business」(以下 本サービス) を法人のお客さま向けに提供開始します。
リベラルアーツは、さまざまな分野の知識・教養を横断的に身につける学問です。さまざまな分野の知識を横断的に学ぶことで、創造性や複眼的な視点が身に付き、ビジネスでの創造的な発想や新たな思考パターンの発見につながります。
本サービスをご利用いただくことで、社員研修や自己啓発学習など、組織人材の育成に活用いただけます。

リベラルアーツプログラム for Business 法人プランで人材育成を

<KDDIリベラルアーツプログラム for Business>

■背景

  • 現代は、テクノロジーの進化や国際情勢の変動などによって社会や労働環境が次々と変化し、将来を予測することが困難な「VUCA時代」(注1) とも呼ばれます。先行きの見通しが不透明な時代において、社会人の学び直しの重要性が高まっています (注2)。一方で、自らの適切なキャリアや学ぶべきテーマが明確になっていないと感じている人が多く存在します。
  • 「STEAM教育」(注3) は、「VUCA時代」に求められるイノベーティブな人財の育成につながると言われています。その中でもリベラルアーツは、日本では欧米と比べ大学教育までの間に触れる機会が少なく、社会人としても活用が求められる分野です。
  • KDDIは、現代の社会人が抱える学び直しの需要に応えるため、2022年9月1日から個人のお客さま向けにリベラルアーツを学べるオンライン映像学習プログラムを提供しています (注4)。同等のサービスとして、本サービスを法人のお客さま向けに提供することで、企業の人材育成担当が持つ「幅広い知識や視野を身につけてほしい」などのニーズに対応します。

■本サービスについて

1. 特徴

  • サービスアドバイザーに山口周氏を迎え、KDDIとプレジデント社、NHKエンタープライズ社が加わって制作、有識者による珠玉の映像講義をオンデマンド方式で提供します。
  • 著名有識者計75名による計220本以上 (2023年5月1日現在) の映像講義が見放題で、毎月新しい動画を配信予定です。1つの講義は約20分の動画3本分で完結するので、空いた時間を利用して手軽に視聴できます。
  • 哲学、倫理、社会、歴史、芸術、政治、経済など、多彩な分野のオンライン映像学習を通じて、将来を予測することが困難な現代に求められる「自ら考え、問いを立てることができる力」「本質を見抜く力」「複眼的視点」を習得できます。

<ご登壇者 (一部抜粋): 左から山口 周氏、斎藤 幸平氏、原 研哉氏、高橋 祥子氏>

2. 提供料金

1ID当たり月額2,750円 (税込)

  • 契約単位は12カ月です。5IDからお申し込みできます。

3. 提供開始日

2023年5月10日

4. お問い合わせ

新規ウィンドウが開きます「KDDIリベラルアーツプログラム for Business」ホームページからお問い合わせもしくは資料請求をお願いします。

■サービス提供企業と各社の役割

KDDI 提供主体
山口 周氏 アドバイザー
プレジデント社 コンテンツ企画作成
NHKエンタープライズ 映像コンテンツ制作
TATEITO株式会社 動画プラットフォーム提供

事業全体のアドバイザーとして山口 周氏を迎え、コンテンツ企画・制作は、ビジネス総合誌の代表格であるプレジデント社 (本社: 東京都千代田区、代表取締役社長: 鈴木 勝彦) と共同で実施しました。映像コンテンツ制作は、教養コンテンツ制作に実績のあるNHKエンタープライズ (本社: 東京都渋谷区、代表取締役社長: 松本 浩司) に制作を委託しました。

(参考)

■KDDIの教育事業について

KDDIは2018年、英会話をはじめとする語学学校を運営するイーオングループ、こどもの職業・社会体験施設「キッザニア」の企画・運営を行うキッザニアを運営するKCJ GROUPをグループ会社化し、KDDIグループとして教育支援を推進しています。2022~24年度の中期経営戦略として掲げているサテライトグロース戦略においても、5Gによる通信事業の進化と、通信を核とした注力領域の事業拡大を目指しており、通信を活用した実践的な学びの提供に取り組んでいきます。

  • 表記の金額は特に記載のある場合を除きすべて税込です。
  • 会社名、各製品名は、一般に各社の商標または登録商標です。

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