セルフ健康チェックサービス「スマホdeドック」全国一斉受付開始について

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■「スマホdeドック」全国一斉受付について

1. ご利用の流れ

 「スマホdeドック」サービスサイトに登録し、申込画面に必要情報を入力の上、検査サービスの申し込み・オンライン決済を行います (注)。その後、自宅 (登録住所) に郵送される検査キットで自ら採血し、普通郵便で検査キットを返送すると、約1~2週間後に、スマートフォンやパソコンの「マイページ」上で検査結果が確認できます。検査結果を確認し、必要に応じて病院検索や、病名検索などを行うことで、定期的な健康チェックの習慣化に繋げることができます。

新規ウィンドウが開きます<「スマホdeドック」サービスサイト 申込ページ>

<「スマホdeドック」サポートセンター>

  • 電話番号:
    フリーコール 0800-700-4141
  • 受付時間:
    10:00~18:00 (土日祝日、年末年始を除く)

<「マイページ」で確認できる内容>

総合結果表示 項目別詳細結果表示 改善アドバイス/コメント表示
経年比較グラフ表示

結果出力機能

病院検索機能
病名検索機能※    
  • 2015年8月より機能追加

<申込フロー>

お申し込み 約1週間 血液検査セットが届く 採血 採血済みボトルを送付 約1週間 結果をチェック
【スマートフォン画面 (サンプル)】
【PC画面 (サンプル)】
  • 注)
    クレジットカード、コンビニ払い (一部コンビニを除く)、auかんたん決済に対応。
    クレジットカード決済および、auかんたん決済ではauWALLETプリペイドカードも利用可能。

2. 検査項目

「生化学14項目血液検査サービス」
14項目内訳: 総タンパク、アルブミン、AST (GOT)、ALT (GPT)、γ-GT (γ-GTP)、尿素窒素、クレアチニン、尿酸、血糖、HbA1c、中性脂肪、総コレステロール、HDL-コレステロール、LDL-コレステロール

  • 今後、専用検査キットの種類を増やし、メニューを順次拡大予定。

3. 対象、対象年齢

    • 対象:
      日本に在住の方
      auをご利用でない方も、「スマホdeドック」は申込可能。
  • 検査推奨年齢: 20歳以上

4. 費用

生化学14項目検査1回につき4,980円 (税抜)

  • 送料が別途必要です。

5. WEBサービス対応環境

機種、OSブラウザ
スマートフォン
  • Android (TM) 4.1/4.2/4.4/5.0/5.1搭載スマートフォンおよびタブレット
  • iOS7以上搭載のiPhone、iPad
  • OS標準ブラウザ
  • Chrome
PC
  • Windows7/8.0/8.1、または
  • Mac OS10.6以降
  • InternetExplorer9以上
  • FireFox最新版
  • Chrome最新版
  • safari5.1/6.1/7.0
  • 本資料に記載されている会社名、製品名、サービス名は各社の商標または登録商標です。

<参考資料>

■実証事業について

1. 参加自治体

平成27年度健診として「スマホdeドック」を全国15の自治体で案内。
(2015年8月26日時点)

太宰府市 (福岡県) 石狩市 (北海道)
鎌倉市 (神奈川県) 尾道市 (広島県)
綾瀬市 (神奈川県) 宮崎市 (宮崎県)
足立区 (東京都) 坂東市 (茨城県)
東近江市 (滋賀県) 大竹市 (広島県)
  • 順不同、2015年度参画予定保険者の中から一部掲載

2. 実証結果

  • [1]
    【申込み率】
    今回の実証事業では、各自治体から、対象者 (市民) にDMを郵送し、郵送先の希望者がインターネット上で「スマホdeドック」に申込む仕組みを採用。
    ある自治体では、DMを送付した対象者のうち16.9%の方が申込むなど、高い割合で申込があった。
  • [2]
    【検査結果 (A市 (注))】
    実証事業に参画した、A市では、「スマホdeドック」による検査を受けた市民のうち、約85%が基準値範囲外=総合判定結果B~Dとなっている。
  • [3]
    【アンケート結果】
    • アンケートは実証参加者のうち、検査結果確認まで完了した約1,500人を対象に実施。
    • 検査の結果、基準値範囲外となったサービス利用者ほど、医療機関受診意向が高いものの、具体的な行動変容に移せていない傾向が多く見受けられる。
    • 注)
      A市: 2015年4月以降の実証事業に参画した自治体。
      市内の実証事業対象者 (年齢など、自治体の設定している諸条件を満たす対象者) は約1,600人。
      自治体としては7万人規模。

  • ニュースリリースに記載された情報は、発表日現在のものです。
    商品・サービスの料金、サービス内容・仕様、お問い合わせ先などの情報は予告なしに変更されることがありますので、あらかじめご了承ください。